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石油やガソリンなどの可燃性ガスや可燃性液体の蒸気が、大気中に一定濃度で混じり合う時、着火源があると燃焼し爆発する恐れがあります。

これらの可燃性物質は、日常生活において高濃度で存在するケースは多くありません。

しかし、化学工場や倉庫・ダムなどの大規模な施設では、これらの物質と接する機会が多く、電気機器はアークや火花などにより、着火源となるリスクが高いです。

そのため、一定の防爆性能が認められた電気機器は、事故を防ぐために欠かせません。

そこで本記事では、防爆機器の規格について、海外の製品が日本国内で使用可能なのかを解説します。

防爆機器の導入を検討している方は、ぜひ参考にしてください。

日本の防爆機器

ここではまず、日本の防爆機器の規格要件や法整備について見ていきましょう。

法整備

労働安全衛生法や消防法・電気事業法などにより、「危険場所」とみなされるエリアでは、防爆構造を備えた電気機器の使用が義務付けられています。

危険場所とは、可燃性ガス・蒸気を取り扱うプラント・事業所などにおいて、それらの物質が大気中に漏出し爆発性雰囲気を形成することで、火災・爆発の危険性が高いエリアのことです。

可燃性ガス・蒸気の漏出の頻度や大気中の存在時間などに応じ、3段階（0種場所・1種場所・2種場所）に分けられます。

各危険場所ごとに適用可能な防爆構造も異なるため、正確な危険度判定と適切な防爆構造の選定が重要です。

日本の規格

日本の防爆規格は2つの体系があります。

1つ目は、昭和44年に制定された「電気機械器具防爆構造規格」（労働省告示第16号）です。

厚生労働省が認めた従来より使われている規格であるため、日本国内の古い防爆機器の多くはこの規格を取得していると考えられます。

防爆構造の種類・爆発等級・発火温度の等級を並べて、「d2G4」などの表記方法が用いられます。

2つ目は、「国際整合防爆指針」です。

国際化が進む中で、防爆機器に関する国際的な機関であるIEC（国際電気基準会議）の規格との整合を求める声が高まり、1988年に「技術的基準」として制定されました。

技術的基準の防爆記号・防爆構造の種類・爆発等級・発火温度の等級を並べて、「Exia ⅡBT6」などの表記がなされます。

海外の防爆機器

海外の防爆機器に用いられる規格は、国際的規格であるIECExの他、米国のUL規格、ヨーロッパのATEX、中国のNEPSI、韓国のKCsなどがあります。

それぞれの国により、防爆機器に求める条件・性能が異なります。

海外の防爆機器は日本で使えるのか

労働安全衛生法上では、厚生労働大臣または厚生労働大臣が認定した者が行う、防爆機器の型式検定をクリアした防爆機器の使用のみ認められています。

つまり、特定の国・地域や国際的な規格検定に受かり、「Ex」マークがついている防爆機器でも、日本国内の検定に合格しなければ使用できません。

また、IEC規格検定に受かった製品でも、日本の指定機関で「国際整合防爆基準」に従った防爆検定に合格する必要があります。

反対に、日本で「国際整合防爆基準」に従った防爆検定に受かっていても、海外に輸出する際には当事国の防爆検定を受けなくてはなりません。

海外の防爆機器は日本国内で型式認定が必要

いかがでしたでしょうか。

今回は、日本と海外の防爆機器の規格を紹介しました。

日本で海外の防爆機器を使うためには、国内の型式検定に合格しなくてはならないことがお分かりいただけたかと思います。

型式検定をクリアしていない防爆機器を使うと違法になるため、防爆機器の導入は慎重に行いましょう。

防爆工事でお悩みの方は防爆工事.comへご相談ください。