特殊防爆構造とは？防爆に関する基礎知識から防爆構造の種類まで

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2021.10.06

火災や爆発などの事故は、思いもよらない時に思わぬ場所で起こる恐れがあります。

特に、日頃から危険物や化学物質、大規模な機械を使っている工場や作業所では、事故の発生件数も多いです。

そこで、事故を未然に防ぎ、被害を避けるためには、防爆構造が重要となってきます。

本記事では、防爆構造の必要性や法的規制等について説明していきます。

「防爆」という言葉を初めて聞いた方も、工場の安全な経営のために対策を考えている方も、ぜひ参考にしてください。

1 防爆構造とは
2 特殊防爆構造とは
3 用途や危険度に合った防爆構造が重要

防爆構造とは

防爆構造とは、爆発・火災を防ぐために、電気機器に施す構造を指します。

工場や製造事務所など、電気機器を扱う場所では欠かせない存在です。

ここでは、防爆構造の必要性や種類などを見ていきましょう。

必要性

可燃性物質が混在する空気中で、電気機器を使用すると、火災や事故のリスクがあります。

これは、可燃性物質が一定の温度下で、空気中に高濃度で混じり合う時、引火源を近づけると燃焼する性質があるからです。

可燃性物質の燃焼が広がり温められた空気は、圧力に耐えきれなくなると、建物を破壊する勢いで外に噴出します。

都市ガス、プロパンガス、シンナーやガソリンなどは「爆発性ガス」と呼ばれる可燃性物質で、工場や事務所から完全に排除することは困難です。

同時に、燃焼する際に必要な空気も、取り除く訳にはいきません。

そこで、工場や事務所などでは、電気火花など着火源となりうる電気機器に防爆構造を施すことが義務付けられています。

法的規則

日本では、労働安全衛生法や電気事業法、消防法などにより、防爆構造の適用が義務付けられています。

電気設備を防爆構造としなくてはならない範囲は以下の通りです。

電気設備を防爆構造としなくてはならない範囲

(1)引火点が40度未満の危険物を貯蔵し、または取り扱う場合
(2)引火点が40度以上の危険物であっても、その可燃性液体の引火点以上の状態で貯蔵し、または取り扱う場合
(3)可燃性微粉が著しく浮遊するおそれのある場合

防爆構造は、発火温度や爆発等級・危険度を考慮して、国内の検定に合格し、認められたものでなければなりません。

日本国内における主な防爆規格として、「工場電気設備防爆指針」と「国際整合防爆指針」が挙げられます。

種類

防爆構造は、その仕組みや適用箇所によりいくつかの種類に分類されます。

代表的なものに、容器内の圧力を利用して、外部への引火や爆発性ガスの侵入を避ける、「耐圧防爆構造」や「内圧防爆構造」が存在します

また、着火能力を持つ部分を絶縁油に浸す「油入防爆構造」も有名です。

他には、「安全増防爆構造」「本質安全防爆構造」などがあります。

それぞれの危険度に合わせて、使用可能な防爆エリアが異なります。