近年、日本でも倉庫での大規模火災が発生しており、ますます倉庫における防火対策が求められるようになっています。 

保管を目的とする倉庫は、作業者の数が少なく、火災が起きても気づかれにくいというリスクがある上、可燃性の物質など危険物が保管されることもあります。 

対策が必須なのはわかっているものの、具体的にどうすればいいのか、といわれると悩んでしまう関係者の方も多いのではないでしょうか。 

そこで、この記事では、倉庫における火災のための対策を紹介します。 

倉庫の防火対策を検討している方や何をすればいいのか迷っている方は、是非、参考にしてみてください。 

 

倉庫における火災対策　 

倉庫での主な火災の原因とその対策を解説していきます。 

 

・倉庫内作業での出火の防止 

倉庫内の機械や設備機器の運用時や改装、機器の修理等で工事を行うときには、作業中、溶接機などの工具から飛んだ火花によって可燃物が出火する恐れがあるため、鉄板や防炎シートで火花の飛散を防いだり、燃えやすい資材をあらかじめ移動させたりするといった対策が必要です。 

 

・電気機器からの出火の防止 

電気機器の漏電やショート、配線の接続不良などは火災の原因となるため、普段から点検・清掃を心がけるとともに、万一、事故が起きたときのため、漏電火災警報機などの設置が望ましいです。 

 

・自然発火の防止 

木材チップや魚かす、塗料、セルロイド、RDFなど倉庫保管される資材のなかには、酸化や空気中の水分と結びつくことで自然発火を引き起こす恐れのあるものがあります。 

このような物質を保管する際には、換気や温度、湿度などの管理徹底が求められます。 

 

・火元管理と放火対策 

倉庫火災は、タバコの不始末やポイ捨てなどが原因でも起こります。 

火元の管理の徹底と、できれば倉庫内を禁煙にするなどの対策が求められます。 

また、放火対策として不審者を侵入させないよう管理を徹底し、燃えやすいものを散乱させないよう倉庫内整理を心がけましょう。 

 

・消火設備の設置 

火災を直接防止するわけではありませんが、適切な消火設備の設置は延焼を抑えるために不可欠といえます。 

火災報知機や消火器はもちろん、スプリンクラー設備を導入することで初期消火の遅れを防止できます。 

 

倉庫での火災発生を防止する防爆工事　 

防爆は、点火源となる電気機器や静電気による火花や高温の機器などが可燃物に接触するのを防止し、爆発事故を防ぐための工事です。 

倉庫内での火災は、火花から可燃物に引火して出火するケースが多く、防爆はこうした事故を予防するための有効な対策といえます。 

 

火災が発生する前に あらかじめ発生原因についても知っておこう！

忘れてはいけないこととして、火災対策は火災が発生する原因を知ってこそできるものだということです。

なんとなく危ないと感じるところは知識がなくてもそれなりの対策がうてますが、思わぬところが発生原因になったりするから火災は怖いのです。

倉庫で起きる火災の原因を解説！対策で火災原因を取り除くことが大切で具体的な発生原因を詳しく解説しているので、こちらも確認しておきましょう。

 

倉庫での防火対策を徹底して火災を防ぎましょう 

いかがでしたでしょうか？ 

この記事を読んでいただくことで倉庫における火災の対策がご理解いただけたと思います。 

倉庫火災には様々な原因がありますが、一つひとつの対策はそれほど難しいものではありませんので、是非、しっかりした対策を実施して火災の発生を未然に防いでください。 

 防爆工事でお悩みの方は防爆工事.comへぜひご相談ください。  

工場や物流においてなくてはならない存在である倉庫は、多くの資材が保管されている上、窓も少なく限られた作業員しか立ち入らないため、一度火災が起きると発見が遅れて、大きな被害につながることがあります。 

 

こうした倉庫火災を防ぐためにどのような対策をとればいいのでしょうか。 

そこで本記事では、倉庫火災の原因について解説します。 

倉庫火災の原因を知って対策を立てたいと思っている方は、ぜひ参考にしてみてください。 

 

倉庫で火災が起きる原因とは　 

倉庫で火災が発生する主な理由として、以下のものが挙げられます。 

電気機器からの出火 

倉庫火災の原因の中でも多いのが電気設備からの出火です。 

経年劣化や十分な点検・清掃が行われていないこと、無理な使い方などから漏電やショート、トラッキング、接続不良などを引き起こし、不具合を起こした箇所が高温になって発火するというケースです。 

電気機器からの火災は目につきにくい場所で起こることも多いため、初期消火に失敗して大規模な被害へとつながる恐れもあります。 

倉庫での工事作業中の出火 

外部業者が立ち入って倉庫内の設備や内装などの工事を行っている際にも火災が発生することがあり、溶接工事や断熱用のウレタン吹付作業中に火災が起きた事例があります。 

原因の多くは、工事業者が使用する工具が起こした火花が可燃物に燃え移るケースです。 

工事業者は倉庫内での作業に慣れていないこともあるので、事前に注意点を伝えるとともに、作業中はしっかりとルールを守ってもらうよう働きかけが必要です。 

 

放火やタバコの不始末など 

不審者による放火のほか、作業員のタバコの不始末や倉庫近くで焚火をしていたところ、燃え移ってしまったケースもあります。 

倉庫内部や周囲での火の取り扱いには十分注意しましょう。 

 

防犯カメラの設置や見回りなど、不審者を寄せ付けない対策も検討してください。 

荷物の自然発火 

木材チップや堆肥、油侵物、塗料、セルロイド、RDFなど倉庫で保管される資材の中には、酸化や空気中の水分との反応、生物発酵などの化学反応を起こし、発熱するものがあります。 

通常は燃えるほど高温になることはないのですが、いくつかの条件が重なると自然発火を引き起こします。 

こうした資材を保管するときは倉庫内の換気や温度・湿度管理などに注意が求められます。 

 

倉庫の火災を防止する防爆工事　 

防爆工事とは、可燃性ガス等の漏出を防ぎ、電気機器や火花、静電気などによって引火することのないよう対策を実施する工事です。 

倉庫火災の中でも大きな割合を占める電気設備からの出火は、日々のメンテナンスだけでは十分に事故を防げるとは限らないため、万一に備えて、防爆工事は有効な防火対策になります。 

 

原因を知ったら、次は対策を打とう！

火災原因を知って満足してはいけません！

なぜなら、知識があっても対策を打たなければ、いざ事件がおきたときに対処することはできないからです。

対策方法もセットで覚えおくことはとても重要なので、倉庫における火災を防止するために実施すべき対策の記事もご参考ください。

 

燃えるものを保管していなくても倉庫の火災には十分な注意が必要です 

いかがでしたでしょうか？ 

この記事を読んでいただくことで倉庫火災の原因がご理解いただけたと思います。 

倉庫内に高温になるものや燃えやすいものを保管していない場合は、火災は起こりにくいように見えます。 

しかし実際には電気機器や工具などから出火することがあるため、きちんと原因を理解し、十分な防火対策をとることが求められます。 

 

防爆工事でお悩みの方は防爆工事.comへご相談ください。 

 

本来なら流れてはいけない場所に電気が漏れてしまう漏電は、放置していると火災などの危険な事故につながる可能性があります。 

漏電火災を発生させないためにはどういった対策をとればいいのでしょうか。 

 

本記事では、漏電で火災を起こさないための対策を解説します。 

漏電火災を防止するために、どのような対策が有効なのか知っておきたい方は、ぜひ本記事を参考にしてみてください。 

そもそも漏電って何？と思われる方は、この記事を読む前に下の記事をご参考ください。

漏電とは？なぜ工場や倉庫での火災発生の原因になるのか

 

漏電火災を防ぐための対策とは　 

漏電による火災を防止する対策として代表的なものは以下の3つがあります。 

漏電ブレーカーの設置 

漏電ブレーカーは、漏電が起きたときに作動するブレーカーで、漏電遮断器とも呼ばれます。 

通常、家庭に設置されているブレーカーは、電気を使い過ぎたときに落ちるようになっていますが、漏電ブレーカーの場合は漏電を検知したときに児童で回路を遮断するようにできており、一般的なものは0.03mAで作動するようになっています。 

電気機器へのアースの設置 

電気機器に取り付けられている緑の線をアース線といい、漏電が起きたとき、電流を地面に逃がす役割を果たします。 

アース線を設置し、電気の逃げ場を作ることで漏電による感電や火災事故を防いでくれます。 

また、漏電ブレーカーは電気機器へ流した電流と戻ってきた電流の差で漏電を検知しているため、電流の逃げ場であるアース線がないと正常に作動しない可能性があります。 

漏電火災防止に加えて、漏電ブレーカーにとってもアース線の設置は大切といえます。 

電気設備の定期的な点検・清掃 

漏電ブレーカーやアース線といった漏電保護設備の設置も重要ですが、電気設備の不具合を発見するには、機器の定期的な点検・清掃が欠かせません。 

 

電気機器に水がかかったり、埃がたまっていたり、接続部に緩みがあったりすると漏電の原因になります。 

こまめな点検と清掃の実施で機器を正常に保ち、異常が起きたときも早期に発見できるようにしましょう。 

漏電による工場火災を防止する防爆工事　 

防爆工事とは、工場などで可燃性ガスによる爆発事故が起きる可能性がある場所で、着火源となる電気火花との接触を抑え、爆発を防止する工事のことを指します。 

上記の対策の実施だけでは漏電の可能性を完全に排除できるとは限らないため、万が一に備え、工場や倉庫の漏電火災対策として防爆工事は有効な方法といえます。 

 

ブレーカー・アースの取り付けとこまめな点検で漏電火災を防止 

いかがでしたでしょうか？ 

この記事を読んでいただくことで漏電火災の対策がご理解いただけたと思います。 

漏電は目に見えないため、知らないうちに危険な状態になっている可能性もあります。 

安全に電気機器を使用するために、本記事で紹介した漏電火災への対策を実施してみてください。 

 

防爆工事でお悩みの方は防爆工事.comへご相談ください。 

電気が漏れると危ないとはよく言われることですが、具体的にどのように危険なのかを完全に理解している方は少ないと思います。 

そして漏電が起こると、なぜ火災が発生するのでしょうか。 

 

本記事では漏電によって火災が発生する仕組みと、それを起こさないための対策方法について解説します。 

漏電による火災の対策を考えたいと思っている工場や倉庫の関係者の方は、ぜひ本記事を参考にしてみてください。 

 

漏電とは　 

電気設備や配線の絶縁状態が悪くなることで電気が漏れ、電気機器の金属部分など、本来、電気が流れるはずではなかった場所に通電する現象を漏電といいます。 

電気機器や配線の充電部分は絶縁物で覆われており、本来、電気が外部に漏れることはないのですが、絶縁物が経年劣化したり、表面に傷がついたりすると漏電が発生します。 

 

なぜ漏電で火災が起こるのか　 

漏電が発生すると感電事故を起こすのはもちろん、火災の原因になる可能性もあります。 

主な原因は、放電や電気火花で、これが周囲の可燃物に引火することで火災が起こります。 

ほかにも、漏電部の周りの絶縁物に水分や油分がついていたり、埃が積もっていたりして絶縁が悪くなっているところがあると、抵抗値が低下してそちらにも電流が流れ、時間とともに発熱していき、高温になって最終的に発火に至ります。 

 

漏電火災の原因 

漏電火災の最も大きな要因は、雨漏りや施工不良、機器の経年劣化などによる電気設備の絶縁性能の低下です。 

水分や油分は絶縁性能を低下させるだけでなく、絶縁物自体も劣化させ、配線の接続が不十分であれば、そこから漏電する可能性もあります。 

漏電火災を防ぐためには日々の点検を行い、こうした異常が起きていないかを確認することが大切です。 

 

漏電による工場火災を防ぐ防爆工事　 

防爆工事では、工場などで可燃性ガスが漏れ出さないようにしたり、電気機器からの火花の発生を抑えたりすることで火災を防止する工事です。 

点検だけでは完璧に漏電を防げるとは限りません。 

万一の場合でも電気火花の発生を防ぎ、可燃物と接触しないようにする防爆工事は、漏電による防火対策としても有効です。 

 

漏電対策もお忘れなく！

ここまで漏電について詳しく解説してきましたが、次に重要なのはしっかり対策を打つことです。

地震も火災も爆発も共通して大事なことは知識と対策をセットで考えることです。

漏電火災を起こさないための対策にはどのようなものがあるのかで、その対策の種類について詳しく解説しているので必ず確認しておくようにしましょう。

 

電気機器の絶縁が悪くなると漏電火災に結びつきます 

いかがでしたでしょうか？ 

この記事を読んでいただくことで、漏電によって火災が起きる原因がご理解いただけたと思います。 

漏電は目に見えないため気づきにくいですが、大規模な火災の原因にもなり得るため、日々の点検や防火対策によって漏電火災を防ぐようにしてください。 

 

防爆工事でお悩みの方は防爆工事.comへご相談ください。 

工場で火災が発生すると、規模が広がりやすく、生産の機能の停止や従業員の負傷など、多岐にわたる被害が出る可能性があります。 

近年では大規模な工場火災も起きており、ますます工場での防火対策の強化が求められています。 

 

そこで、本記事では、工場での火災対策について解説します。 

工場の防火担当の方など、工場火災の防止にはどのいった対策をとればいいのか疑問をもたれている方は、ぜひ本記事を参考にしてみてください。 

 

工場での火災を防ぐために必要な対策 

火災を防ぐためのそれぞれの対策方法を順番に紹介していきます。 

工具からの火災への対策 

使用する機器や工具、防護具等は定期的に点検や清掃を実施して、異常がないか、漏電など起こしていないかをチェックし、少しでもおかしなところが見られたら使用を控えるようにします。 

溶接による火災への対策 

火花が飛び散る溶接は、工場内でも火災を起こしやすい作業です。 

溶接作業時には、清掃を行い塵や埃を取り除くとともに周りに燃えやすいものは置かないようにして、周囲の水撒きを徹底します。 

作業時や作業後にも、必要があれば周囲に見張りの人員をつけるようにしてください。 

電気機器からの火災への対策 

電気機器の不具合も工場火災の原因の大部分を占めています。 

コンセントや電気機器は埃がたまるとトラッキング現象やショートの原因になるため定期的な清掃を行います。 

漏電への対策として漏電ブレーカーの設置も有効です。 

ネズミの侵入があると配線をかじられて失火の原因になるため、痕跡をみつけたらすぐに対策をとる必要があります。 

また、電気機器は経年劣化で溶接や配線のかしめが弱くなっていることがあるため、定期的な点検が必要不可欠です。 

静電気火災への対策 

有機溶剤での塗装や粉体、化学薬品等を扱う工場では、静電気による引火にも注意が必要で、空気が乾燥する冬場は特に危険です。 

作業時には適切な作業服を着用して、きちんとアースをとるようにしてください。 

冬場は湿度管理で乾燥対策も必要になります。 

 

防爆工事で工場火災を防ぐ　 

防爆とは、工場内での火花や静電気の発生を防ぎ、可燃性のガスや水蒸気、粉塵などへ引火することがないよう対策を行う工事です。 

電気機器の不具合による火花の発生や静電気など、工場における出火原因は多岐にわたり、一つひとつに対策を施すのは大きなコストがかかります。 

そのため、機器の全般的な防火対策を実施できる防爆工事は、工場火災への有力な対策の一つといえます。 

 

火災原因についても知っておこう

 工場における火災原因はかなり多く、常に危険がひそんでいるといっても過言ではありません。

工場火災の対策は、火災発生の原因を知るところから始まるので、原因についても詳しく知っておきましょう。

下の記事をご参考ください。

工場における火災の原因にはなにがある？多岐にわたる工場の火災原因

工場火災を防止するため出火原因にあわせた防火対策が求められます 

いかがでしたでしょうか？ 

この記事を読んでいただくことで工場の火災対策がご理解いただけたと思います 

工場火災の原因は幅広いため、対策も多岐にわたりますが、一度火災が発生すると大規模な被害をもたらす可能性があります。 

火災による人的・経済的損失を防ぐためにも、原因にあわせた適切な防火対策を徹底しましょう。  

防爆工事でお悩みの方は防爆工事.comへご相談ください。 

近年では日本各地で大規模な工場火災が発生しており、工場での防火対策の強化が求められています。 

工場火災は一度発生すると、工場の生産停止など各方面に大きな被害を出す恐れがあるため、普段から防火を心がける必要があるといえます。 

では、火災の原因にはどのようなものがあるのでしょうか。 

本記事では、工場火災が起きる原因を紹介します。 

工場の防火担当者の方など、防火対策のために火災の原因について知りたいと考えている方はぜひ、参考にしてみてください。 

 

工場の火災原因にはどんなものがあるのか？　 

工場火災の原因として代表的なものを紹介します。 

設備、機器からの出火　 

設置・使用している機械、電気機器などの設備や配線、作業で使用する工具などが原因で出火するケースで、工場での火災原因としては最も多くなっています。 

電気溶接機や切断機、研磨機、充電式電池、コンデンサといった電気機器からの火災が一番多く、原因には機器の老朽化や漏電などが考えられます。 

食品工場ではガスオーブンのようにガスや石油を使用する調理器具から出火する場合もあります。 

可燃性ガスや水蒸気、粉塵による火災 

工場で発生する可燃性ガスや水蒸気、粉塵などに引火するケースです。 

石油精製工場や化学合成プラントなどでは、可燃性ガスや可燃性の液体が蒸発した水蒸気が放出されることがあり、これが電気火花や高温の物体に接触すると火災・爆発につながります。 

また、穀物等を扱う工場で空気中に舞った可燃性の粉塵に着火した場合も、粉塵爆発が起こって火災の原因になり、舞い上がった粉塵が連鎖的な爆発を起こすため、大きな被害が出ることもあります。 

放火や過失による出火　 

不審者による放火や喫煙所でのタバコの不始末、機械の不適切な操作のように工場に勤務している人の過失など、人為的な理由や過失で工場火災が発生することです。 

出荷原因は不明や調査中になっていることも多く、その中にはこうした人為的な理由による出火が含まれるものと考えられます。 

工場での火災を防ぐ防爆設備　 

防爆工事は、工場の設備が高温になったり、火花が飛んだりして可燃性ガスや粉塵などに引火して火災の原因になるのを防ぐ工事です。 

それぞれの工場設備にあわせた施工が可能で、原因の多くを占める設備や機器からの火災を防止する上で有力な防火対策の1つといえます。 

 

原因がわかったら、次は対策を打とう！

ここまで工場火災の原因を解説してきましたが、本当に恐ろしいですよね？

原因を知って満足し、実際に対策が打てていないと万が一のことが起こった場合、元も子もありません。

工場火災の対策方法とは？火災対策を原因別に紹介しますで詳しく解説しているので、方法を知ったうえで万全な対策を取っていきましょう！

 

工場火災の多くは設備・機器から発生しています 

いかがでしたでしょうか？ 

この記事を読んでいただくことで工場火災の原因がご理解いただけたと思います。 

原因は多岐にわたりますが、その多くは使われている機器や設備からの出火ですので、普段から点検を心がけるとともにそれぞれの工場に適した防火対策を実施する必要があります。 

防爆工事でお悩みの方は防爆工事.comへご相談ください。 

ガスなどの可燃物を扱う工場や倉庫で最も恐ろしいのが危険物による爆発事故です。 

こうした事故が起こりうるエリアは危険場所と呼ばれ、危険性の高さで数種類に分類されますが、分類方法は一般の人にはなかなか知られていません。 

そのため、自社の施設で事故対策を検討したいけれど、危険場所の分類がよくわからないという方も多いのではないでしょうか。 

そこで、この記事では、危険場所の分類について紹介します。 

爆発事故対策のため分類方法を知りたいとお考えの方は、ぜひ参考にしてみてください。 

 

危険場所の分類　 

危険性の度合いにより以下の3つに分類されます。 

 

・特別危険個所(0種場所、Zone0) 

最も危険が高いとされる場所で、ガスや蒸気などの爆発性雰囲気が普段から連続的に長時間、または頻繁に爆発可能性の濃度へと達するエリアを指します。 

 

・第一類危険個所(1種場所、Zone1) 

ガスを使用する機器のフタや開口部付近、換気が悪くてガスが滞留しやすい場所など、普段からたびたび爆発性雰囲気が発生するエリアです。 

 

・第二類危険個所(2種場所、Zone2) 

ガス漏れが起きているところや換気装置が故障している場所など、普段の爆発リスクが低く、生成しても短時間だけしか持続しないエリアです。 

 

 

危険場所はどのように分けられるか　 

続いて、危険場所の分類する3つの要素について解説します。 

危険場所の対策を実施する場合には、こうした要素に注意する必要があります。 

 

・放出源 

ガス等を発生させる機器等の放出源から、どれくらいの時間、頻度で可燃物が発生するかによって、連続、第一等、第二等の放出等級が決定されます。 

 

・換気度 

ガス等が原因の爆発事故で重要な対策の1つになるのが換気です。 

危険なエリアでも、換気装置によってどれくらい濃度を低減でき、それがどれほど持続するかで高、中、低の3つに分けられ、危険度が変わってきます。 

 

・換気の有効度 

換気がどれくらいの時間行われているかの基準で、連続運転されているか、停止時間がどれくらいかで良、可、弱の3つに分けられます。 

 

危険場所での事故を防ぐ防爆工事　 

防爆工事は、爆発の点火源となる高温の機器や電気設備等から出る火花がガス等の可燃物と接触するのを防ぎ、爆発事故を防止する工事です。 

危険場所では換気によってリスクを減らすこともできますが、限界があります。 

また、特別危険個所や第一類危険個所のように危険性の高いエリアでは、さらなる安全対策が求められ、中でも防爆は有効な手段の1つです。 

 

工場で起こる爆発の種類は？

ここまで工場内の危険場所について詳しく解説してきましたが、実際に起こる爆発事例としてどのような種類があるのでしょうか？

思わぬことが発生原因となる工場爆発ですが、知っているのと知らないのとでは安全度合いに明確な差が出ます。

下の記事で工場爆発の種類についても紹介しているので、あわせて確認しておきましょう。

工場や倉庫で起きる可能性のある爆発の種類と原因

 

危険個所の分類と決定方法を知り有効な対策を 

いかがでしたでしょうか？ 

この記事を読んでいただくことで危険場所の分類がご理解いただけたと思います。 

危険場所の分類方法を知ることで、自社の施設にどれほどの危険があるか客観的に認識できるようになります。 

ぜひ、これをもとに爆発事故の対策に役立ててください。 

 

防爆工事でお悩みの方は防爆工事.comへご相談ください。 

工場や倉庫での爆発事故は、過去に日本でも実際に起きた例がいくつもあり、決して他人事とはいえません。 

事故を防止する有効な対策の1つに、爆発物と火花などの点火源が接触しないようにする防爆工事があります。 

安全のため防爆を取り入れたいと思っている方の中には、専門的な技術なので、なにか資格などが必要になるかもしれないとお考えの方もいるかもしれません。 

そこで、この記事では、防爆に必要な資格を紹介していきます。 

自社の工場、倉庫で防爆を導入しようと考えている方は、ぜひ参考にしてみてください。 

 

防爆に関する資格には何があるのか　 

防爆対策が求められる危険場所や防爆工事を行う際に必要となる主な資格を紹介します。 

 

・危険物取扱者 

ガソリンなどの石油燃料、化学薬品といった可燃物や爆発物など、危険性が高いことから消防法で危険物とされている物質を扱うための資格です。 

危険物を実際に取り扱うときや他の作業者が取り扱いに立ち会う場合に必要です。 

取り扱い危険物の種類によって第1類から第6類に分類されていて、甲・乙・丙の3種類があり、丙種はガソリンなど特定の危険物のみで業務の範囲も限られ、乙種は取得した類の危険物のみですが、甲種になるとすべての危険物を扱う業務が可能になります。 

 

・電気工事士 

住宅やビルなどの建物で電気工事を行う際に必要とされる資格で、法律上、無資格者は工事を行ってはいけないことになっています。 

電気工事士には第一種と第二種の2種類があり、第二種では低圧受電と呼ばれる600V以下で受電する住宅や商店などの工事が行え、第一種ではビルや工場など高圧受電の建物の工事も行えるようになります。 

防爆工事では、電気機器の配線工事なども実施するため、作業にあたっては電気工事資格も必要になってきます。 

 

・防爆電気機器安全分野（SBA-Ex） 

SBA-Ex（セイフティベーシックアセッサ）といわれ、防爆を必要とする施設で運用や業務に従事する人のための保守・点検に関する資格です。 

防爆に関する知識を教育することで、日々の点検の方法や防爆機器が必要な危険場所の判断など、単に防爆を導入するだけでなく安全かつ適切に運用できる人材を育成します。 

防爆を必要とする工場や倉庫で実際に運用を行う作業者や管理者などが取得しておきたい資格です。 

 

工場や倉庫での爆発事故を防ぐ防爆工事　 

防爆工事は工場や倉庫で爆発の危険がある可燃物が高温の機械や電気機器等から出る火花と接触するのを防止し、爆発事故の発生を防ぐための工事です。 

防爆には上記で説明したように、様々な専門的な資格が必要ですが、きちんとした知識もった人間が運用することで、安全性が確保され、工場や倉庫での爆発事故を防止するための非常に有効な対策になります。 

 

必要な資格を取得して防爆の安全な運用を 

いかがでしたでしょうか？ 

この記事を読んでいただくことで防爆に必要な資格がご理解いただけたと思います。 

防爆は、爆発事故を防ぐため非常に有効な対策ですので、防爆工事の実施とともに専門的な資格を取得することで安全に運用できるようにしてください。 

 

防爆工事でお悩みの方は防爆工事.comへご相談ください。 

工事現場や事業所などで働いている方にとって最も怖いのが爆破事故ではないでしょうか。 

日々働いている中での安全管理は雇用者の義務であり、安全が保証された環境で働くことは従業員の権利でもあります。 

そういった観点から、労働環境における電気機器には、防爆構造が導入されたものを使用しなければならないことが法律によって定められています。 

 

本記事ではその防爆構造の1つ、「非点火防爆構造」について解説しています。 

強固な防爆対策を検討している方は、ぜひ本記事を参考にしてみてください。 

「非点火防爆構造」とは 

「非点火防爆構造」、（別名：「n型防爆構造」）は、しばしば「nA」という記号で表され、 

 

①機器の状態に関わらず、発火源となる可能性が低い 

②機器の近くの爆発性ガスなどに引火する危険性が低い 

 

上記の2点を満たしている電気機器に導入されます。 

 

「簡易防爆」とも呼ばれ、保護水準を引き下げることにより、構造上の条件や導入要件の緩和がなされています。 

そのため、主に、LED照明器具や簡易設計の電気機器などに用いられるケースが多いです。 

「非点火防爆構造」が適用される危険箇所の分類 

 

危険箇所は「0種」、「1種」、「2種」、「非危険箇所」の4つに分類されます。 

 

・0種→現場の環境に関わらず、爆発性のガスや可燃性物質が長時間存在する可能性がある箇所 

・1種→通常状態において、爆発性のガスや可燃性物質が発生する危険性のある箇所 

・2種→通常状態で爆発性のガスや可燃性物質の発生率が低く、発生したとしても短時間しか存在しない箇所 

 

・非危険場所→電気機器の使用に際して特別な措置を取らなくてもいいと判断された箇所 

 

爆発性ガスや電気機器を扱う工場や事業所は、上記の0種から2種のいずれかに該当します。 

 

「非点火防爆構造」が導入された機器は、「2種」でのみ使用が認められており、0種や1種に該当する危険箇所では使用することができません。 

 

防爆の保護水準を下げているため、機器内部への導入は容易である一方、危険度の高い場所には導入が認められていないのが現状です。 

 

ですが、日本国内の防爆エリアの80％が「2種」に該当すると言われています。 

そのため、軽工業などの「2種」に該当する工場にとっては、適切な箇所に導入さえしていれば安全性も担保された上でコストも抑えられるため、まさに一石二鳥の構造と言えます。 

 

電気機器の定期的なメンテナンスを 

 

以上、本記事では防爆構造の1つ「非点火防爆構造」について解説しました。 

防爆対策を検討する上での参考になりましたでしょうか。 

防爆構造を導入しているから大丈夫と安心するのではなく、内部の腐食やネジの緩みがないかなど、安全のために電気機器の定期的なメンテナンスは行っていくようにしましょう。 

 

防爆工事でお悩みの方は防爆工事.comへご相談ください。 

（https://boubaku.seikun.co.jp/） 

可燃性ガス、酸素、点火源、これら3つの条件が揃うことで爆発が発生します。 

爆発事故は火災と異なり、発生件数は圧倒的に少ないです。 

経産省が発表しているデータによれば2020年に発生した爆発事故件数は192件でした。これは同年の出火件数34,602件（総務省消防庁消防統計より）と比較しても圧倒的に少ないと言えます。 

 

しかし、発生件数が少ないからといって、対策を怠ってもいいわけではありません。 

本記事では、なぜ事故件数が少ない爆発事故の対策をする必要があるのかについて解説していきます。ぜひ最後までご覧ください。 

  

爆発対策の必要性「死に直結する」 

「人命を守る」という切り口で考えれば、爆発事故は火災事故と比較して、巻き込まれた人の死亡率が非常に高いです。 

厚生労働省が発表した令和2年のデータによると、労災によって亡くなった方の数は802人、死傷者数は131,156人でした。 

また、その中で、製造業・鉱業・建設業を全て合わせた爆発事故による死者数は4名で、死傷者数は41名です。 

上記のデータを単純に比較してみると、労災に遭った死傷者数100名あたり、亡くなっている方は平均すると0.61人です。 

その一方で、爆発事故に巻き込まれた死傷者数100名あたり、9.76名の方が平均して亡くなっていることがわかります。 

爆発事故は他の労働災害と比較しても、死に直結しやすい災害であることがわかります。 

 

爆発対策の必要性「損失が大きい」 

前述したように、爆発事故が起きる環境下には、点火源となる高度な電気機器や、危険度の高い物質が介在していることがほとんどです。 

爆発事故は火災とは異なり、一瞬にして起こるものです。 

つまり、従業員の避難や機密情報の持ち出しが、叶わないケースがほとんどです。 

そのため、優秀な人的資本の損失や、リスク管理ができていない企業として、経営上の大きな損失を招く結果となります。 

  

危険な場所ほど防爆の意識を高く 

以上、本記事では工場やプラントにおける爆発対策の必要性について解説しました。 

適切な爆発対策を怠ると、万一の時に人命が失われたり、重大な経営損失を負ったりするリスクをご理解いただけたと思います。 

本記事が爆発を防ぐ「防爆」意識を高めるきっかけとなれば幸いです。 

 

防爆工事でお悩みの方は防爆工事.comへご相談ください。